「科学立国のつまづき」:日本経済新聞(2月27日朝刊9面)
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本日2月27日の記事は、「科学立国のつまづき 既得権残り政策生かせず」 で、博士号取得者の活用が不十分であることも指摘している。
私は元々、高校理科教員を目指していたが、教師として教える前に、まずは好きな化学で博士号を取得して、授業で使う実験教材などを自分で開発できる能力もつけようと考えていた。
ただし、ある事件をきっかけに、教員になることはやめたが、その次は研究者として生きていくことを目指した。
私が大学院在学中にちょうど、 「科学技術立国」 という言葉が出現し、研究費や奨学金が増えてきた。
建設国債を財源にするという科学振興策には疑問を持っていたものの、私は大学等で研究職に就けると信じて博士号を取り、ポスドクも4年間続けた。
しかし、ある事件をきっかけに、アカデミックに残ることはあきらめ、研究職派遣会社に登録して、民間企業で働くことにした。
日経記事の後半では、【博士の育成策も破綻している。毎年生まれる約1万6000人の博士のうち、3分の1が企業に就職し、3分の1が大学で職を得るか、非正規雇用のポストドクターとして大学で働く。残る3分の1は「行方不明」。研究プロジェクトの終了後に解雇された若手研究者は行き場を失い、フリーター化している。】 とある。
私は学術振興会海外特別研究員だったが、帰国後の所属先を届け出る規定を無視しており、統計上は 「行方不明」 である。
海外に派遣された場合のみ、自分の職場と自宅連絡先について、定年退職するまで届け出る義務を課すのは変だ。
それに、学術振興会を批判する投書が雑誌に掲載されたため、彼らも私の情報など抹殺したいはずだろうし。