今年もアシダカグモが現れた

私が使っている殺虫剤は、カを駆除するもので、１日１回スプレーするタイプだ。
アシナガバチの駆除用に買ったことがあるが、今は持っていない。
ゴキブリを発見したときは、ペーパータオルを手にして捕獲したり、近くにあった消毒用アルコールを吹きかけてから捕まえていた。

これは自己流なのだが、害虫駆除の方法の１つとして、クモを活用したいと思っている。
まあ、一人暮らしだから、誰にも文句を言われずに実践できる方法だ。

小型のハエトリグモが室内を歩き回っているのをよく見かける。
他にも、巣を作っている小型のクモが少なくとも１匹いる。

そして昨年の夏に見たアシダカグモが、本日から再び室内で見られるようになった。
下の写真を比較してみると、去年のアシダカグモＡと今年のアシダカグモＢは、大きさがほぼ同じように見える。

昨年のアシダカグモＡは、８月下旬に浴槽の中に移動していたため、ポリ袋に追い込んで捕獲した後、冷蔵庫の横に放した。
害虫駆除を期待したものの、その後目にすることはなかった。

同じ個体の可能性もゼロではないが、ドアを開けたときに玄関にいたので、隙間に隠れていたアシダカグモＢが、本日初めて室内に入ったと思われる。

実は、アシダカグモＡの前に、この約５倍はあろうかという大型クモが部屋に侵入したことがあった。

台風が過ぎた後に雨戸を開けたら、体長が１０ｃｍ以上で、脚を広げた幅が２５ｃｍくらいある、黒っぽい大型クモが室内に飛び込んできた。

２日くらいそのままにしていたが、あまりにも大きいので、トイレの隅にいるときにポリ袋の中に追い込んで、そのまま外に放した。

写真を撮らなかったので、記憶を頼りに調査してみたが、その大きさのクモは、日本の在来種ではないようだ。
横浜市なので、船で入ってきた外来種なのだろうか。
それとも、誰かがペットとして飼っていたが、逃げ出したのか、あるいは捨てたのか。

とにかく今年の夏は、アシダカグモＢと一緒に暮らそう。

   
アシダカグモＡ：2018年8月9日撮影　　　　　　アシダカグモＢ：2019年6月30日撮影

翻訳料金＄１０９５で何に投資しようか

外国の翻訳会社からの５月分翻訳料金が、２７日にＰａｙｐａｌの口座に入金した。
３か月分の合計で＄１０９５になった。
今は円高で約１０５円なので、これを換金すると約１１万５千円。

円安になるまで待ってもよいが、１０万円で何かに投資して、利益を得た方がよいだろう。
Ｇ２０後に為替レートが動くかどうか見てから、７月１０頃に換金する予定だ。

買い替えたい家電製品として、冷蔵庫、掃除機、空気清浄機があるが、これは今回も先送りしよう。
現時点で積立定期が約１０万円あるし、７月末には＄４８７が入金するので、約５万円を振り向けることができる。

また、１２月にはアパート賃貸契約の更新があるが、７月以降の翻訳料金で支払えるだろう。

現時点では次の３つを検討している。
1) じぶん銀行１年定期キャンペーン金利０．１５０％＋現金プレゼント
www.jibunbank.co.jp/campaign/2019/20190603_yen_deposit/

2) 商船三井ブルーオーシャンサステナビリティ債　約６年　年利０．３５～０．８０％
www.mol.co.jp/pr/2019/19043.html　（商船三井プレスリリース）
www.daiwa.jp/products/pdf/bond/190628.pdf　（大和証券販売資料）

3) ＮＩＳＡで株式・ＥＴＦ・投資信託

1) じぶん銀行の特別金利の定期預金では、１０万円を一口として抽選があり、最高１０万円が当たる。
はずれても必ず１００円がもらえるので、源泉徴収された利息が戻ったと思えばよいだろう。

１年後に冷蔵庫などを買うために、１０万円を確保しておくという意味はあるだろう。
ただ、積立定期で年１８万円を貯める予定にしているので、特に定期預金で残す必要はないかもしれない。

2) 商船三井の債券は１０万円なので投資しやすい。
調達資金の使用目的が環境保護にも役立つので、私の投資方針にも合致する。

利率は７月１２日に決定するが、とりあえず０．６％と仮定すると、年間の利息は源泉徴収後に４７９円と思われる。
金額を見ると魅力的ではないし、約６年間、金利変化も予想できず、中途売却ができるかどうかも不明だ。
ただ、そのような金利変動リスクも含めて、債券投資の勉強を兼ねているし、環境関連なので優先して考えてみよう。

3) １０万円の投資ならば、マネー雑誌でよく特集されているように、配当と株主優待を狙った株式投資がある。
１０万円未満で株主になれるものを簡単に検索できるので、後で確認してみよう。

ロック・フィールド株ならば、約７０株を買い増しでき、配当利回りは２％を超えているので有利ではないか。
ＮＩＳＡだから配当金は非課税で、７０株分の２２４０円がそのままもらえる。
これを投資信託積立で再投資するので、ＮＩＳＡの特徴を活用することにつながる。

今日も短い独日翻訳を納品して約＄３０になった。
これからもコツコツと仕事をして、５～１０万円ごとに投資対象を検討しながら、老後に備えたい。

「老後２０００万円問題」でＮＩＳＡなどの問い合わせ増加

本日６月２５日の日経電子版の記事で、いわゆる「老後２０００万円問題」により、ＮＩＳＡなどの口座開設についてネット証券への問い合わせが増加しているそうだ。
www.nikkei.com/article/DGXMZO46543460V20C19A6EE9000/

【日本経済新聞が大手ネット証券に聞き取りしたところ、楽天証券では金融庁報告書が発表された直後の6月第3週（10～14日）にNISAの契約申し込みが1カ月前と比べ1.7倍に増えた。個人型確定拠出年金（イデコ）も同様に1.8倍に増加。マネックス証券の6月第3週のイデコの申込は4月の1日平均に比べ1.7倍に増えた。】

また、資産形成セミナーにも予想を上回る参加希望者が殺到しているという。

私も含めて、退職金が期待できない世代は、厚生年金がもらえたとしても、それだけでは生活できないと気付いていた人は多い。
国会での論争とは別に、今回の金融庁報告書は、現役世代に投資を始めるきっかけを作ることに成功したようだ。

同じものを見ても、内容が気に入らない人もいれば、自分でできることを始めようとする人もいる。

この年金問題は今後も論戦のテーマになるのだろうが、それとは別に、私の姉のような知的障碍者が、成年後見人制度を利用しないで、資産を信託して運用できるような制度、家族信託をいつでも利用できるように拡充してほしい。

というのも、ある地銀のキャンペーン金利の定期預金を作成しようとしたとき、姉がペイオフを理解していないということで、行員に拒否されてしまったからだ。

リスク商品には投資できなくても、家族の補佐があれば、債券投資くらいはできるようにしてほしいものだ。

ドイツ製食洗機の説明書に出てくる vorabräumen は「予洗いする」？ ⇒ 「残さいを取り除く」？

（最終チェック・修正日　2019年06月28日）

翻訳をしていると、一般的な辞書には出ていない単語に出会う。
そのため、翻訳対象に合わせて、いろいろな専門辞書を揃えたり、オンライン辞書を多数ブックマークしている。

今月困った単語は、ドイツ製食洗機の説明書の和訳チェックで出てきた、vorabräumen という動詞だ。
別のページには、そのまま名詞化した Vorabräumen もあった。

食洗機の使い方で、例えば、「食器を vorabräumen する」というところを、翻訳者は次のように２種類の和訳にしていた。
1) 食器を整理します。
2) 食器を払拭します。

1) は合っているように思えるが、違和感があり、2) は絶対に違うと思った。
食洗機の使い方の流れを見ると、「（残り物やこびりついたソースなどを取り除くために）予洗いする」ではないかと推測した。

vorab + räumen と考えると、「事前に、前もって」＋「きれいにする、清掃する」＝「予洗いする」　でよさそうだ。

⇒（追記：もっと幅広く考えると、「（食器から）残さいなどを取り除く」がよさそうだ。）

DUDENにもなく、オンライン独英辞書でも、その単語自体は見つからなかった。
類似の例として Vorabräum-Verfahrensschritt が英語で pre-wash process stage と出ていたので、「予洗いする」の可能性が高くなった。

他にも食洗機について検索してみると、類似の工程で、abbrausen という単語を使っていた。
この他動詞は、「（…に）シャワーで水をかける<洗う>」という意味だから、「予洗いする」とほぼ同じと考えてもよいだろう。

単語１個の調査に時間をかけてしまい、時給換算の翻訳料金は低下してしまうが、苦労した単語は忘れないだろうし、自分専用の辞書を作ることにもなるので、これからも面倒がらずにコツコツと調べていこう。

続きを読む

「機械翻訳の現状と展望（後編）」（英語教育2019年7月号）

雑誌「英語教育」の連載の１つ、「ＡＩ技術と外国語学習の未来」を毎月興味深く読んでいる。
今月発売の2019年7月号では、6月号の続きで、「機械翻訳の現状と展望（後編）」。

機械翻訳の精度・品質が向上した場合、近い将来に外国語の勉強が不要になるのではないか、という言説が出回っているようだ。
しかし、この記事では、「外国語を学ぶ必要のない未来は来ない」という結論である。

これまで指摘されているように、機械翻訳は予測不能な間違いを犯すため、完全に信頼できるシステムではない。
精度が向上したとしても、「どこかに間違いがあるかもしれない」という前提で利用するものだ。

機械翻訳を利用したポストエディットという新しい業務が生まれたが、マッチ率が高い言語間、例えば、英語－ドイツ語の機械翻訳でも、作業時間の軽減は、平均すると１０～２０％程度と、期待したほどではない。

マッチ率が９９％を超えたと報告されても、どこかに間違いがあると意識してポストエディットをするため、一見すると正しい翻訳であっても、１語ももらさずに対応をチェックするので、時間がかかってしまう。

人間の言語を処理するＡＩに共通して、「常識の壁」という課題がある。
人間が無意識に事柄を分類している常識のすべてを、ＡＩに教えることは、実際には不可能だ。
だから、出力された翻訳文を人間がポストエディットした方が、実用的である。

また、意味内容を正確に翻訳していても、その背後にある意図まではＡＩにはわからないのではないか。

日本語の「前向きに検討します」は、「具体的に対策を進めます」という意味ではなく、「とりあえず考えておきます」程度の意味であることは、日本社会で暮らしていると理解できるが、機械翻訳で外国語にしたときに、そのような裏の意味を伝えることはできないだろう。

機械翻訳に対して過度に期待している人たちに冷静になってもらうためにも、最後の個所をそのまま引用しよう。

【ましてや現実には、100%正しい機械翻訳がすぐに手に入ることは期待できない。結局のところ、まったく外国語を学ばない人は、機械翻訳をうまく使いこなせないのではないかと思う。少なくとも翻訳間違いに気づける程度の外国語の知識を持ち、他国の文化についての学びを怠らない人こそが、機械翻訳の恩恵を最大限に受けるのではないだろうか。】

雑誌「英語教育」の今年の連載の１つに、「ＡＩ技術と外国語学習の未来」（川添愛、元国立情報学研究所特任准教授、作家）がある。他の連載にも興味を持ったので、今年度は定期購読にした。６月号の第３回は、「機械翻訳の現状と展望（前編）」で、ニューラルネットワークを利用した機械翻訳を取り上げている。説明内容は、主に中澤敏明「機械翻訳の新しいパラダイム」、情報管理、vol. 60, No.5, pp. 229-306 に基づいている（記...
「機械翻訳の現状と展望」（英語教育2019年6月号）

ＷＷＦへの寄付金でミニトートバッグをもらった

環境保護団体のＷＷＦジャパンに入会したのは１９９４年であった。
そのときは、石垣島サンゴ礁の保護活動を支援するためだった。

私が選択した年会費は１万円で、他に依頼があれば、臨時の寄付を年１万円程度行っている。
弟への仕送りが終われば、年２～５万円に増やしたいと思っている。

今月届いた寄付の依頼は、南米の海の支援である。
支援を呼びかけるＷＷＦジャパンのサイトは次のリンクから。
www.wwf.or.jp/campaign/da/

最近はチリ産の養殖サケをスーパーの鮮魚売り場で目にするようになった。
イオンに行ったときには、少し価格が高めだが、ＡＳＣ認証のサケを買うことにしよう。
認証制度には批判もあるが、持続可能な漁業の推進に寄与すると信じて支援したい。

今回の寄付では、チリイルカやマゼランペンギンの生態調査の支援もある。
漁業などの人間の活動が及ぼす影響を把握するために、継続的な調査が必要だ。

１万円の寄付をしたので、ペンギンのミニトートバッグとチリイルカのバッジが届いた。
私は使わないので、教会のバザーで売ることにしよう。

「行政書士」に対応するドイツ語を調べ始めた ⇒ 調査不要となった

（最終チェック・修正日　2019年06月18日）

翻訳をしていて、日本語と外国語で１対１で完全に対応することは少ないのではないだろうか。

定義がはっきりしている専門用語であれば、１対１対応も可能だろうが、国によって異なる制度や法律などでは、対応する用語が存在しないこともある。

これから作業が始まる日独翻訳では、「行政書士」という日本のみの資格名が出てくる。
行政書士に相当する資格は、ドイツにはないため、英語表記をそのまま流用するのだろうか。
実際に翻訳するのは私ではないが、チェックをすることになっている。
ただし、知らないことをチェックできるわけがない。

ということで、和独法律用語辞典第２版（ベルンド・ゲッツェ著、成文堂）を購入した。

行政書士のところには、次のように説明してあった。
offizielle Berufsbezeichnung einer der im verwaltungsrechtlichen Bereich arbeitenden rechtsberufe neben den Anwälte

英語に由来する Administrative Scrivener と書いて、欄外に上記の説明を、引用元を示して付記すべきなのか。

調査を継続し、納品までに社内で相談して決めよう。

続きを読む

老後2000万円問題の影響でｉＤｅＣｏの制度改正も遅れるのか

今月になって、老後２０００万円問題が様々なところで取り上げられている。
たった１つの平均値の例示で、すべてを語ろうとするから、議論はまったくかみ合わない。
高齢化社会の進展に対応するために、若いうちから資産形成をしよう、そのためにｉＤｅＣｏやつみたてＮＩＳＡなどを活用しようというだけなのに。

老後に必要な金額はそれぞれ異なるので、提案された計算式を利用したり、相談会などでフィナンシャルプランナーの意見を聞いてもよいだろう。

面倒な場合、毎年１００万円を貯められるように、家計の見直しをすることもある。
私の場合は以下のとおりで、合計 1,034,672円となり、当面の目標を達成している。
1) ｉＤｅＣｏ     23,000円 x 12 = 276,000円
2) 個人年金保険　２本年額　　   = 338,672円
3) 小規模企業共済 5,000円 x 12 =   60,000円
4) 外貨投資　　　 年間予定　　  = 110,000円
5) 株・投資信託積立　年間予定   = 150,000円
6) 解約しない定期預金　　　　   = 100,000円

ただし、積立定期預金の年１８万円は、家電の買い替えや転居費用の準備であるため、ここには入っていない。
来年からは、弟への仕送りが終了するので、年間２０～３０万円を追加できるだろう。

この中で一番気にしているのは、ｉＤｅＣｏの拠出が６０歳までということだ。
年金がもらえるのは６５歳なので、退職する６５歳まで別の運用方法を探さなければならない。

ただ、拠出期間を６５歳まで延長できるように改正することが検討されているそうだ。
しかし、老後２０００万円問題の影響で、それに加えて、５年ごとの年金制度の検証作業結果の報告も遅れているため、ｉＤｅＣｏの制度改正についての議論が始められないそうだ。

ｉＤｅＣｏには税制優遇があるため、他の政策との調整も必要なので、制度改正決定には時間がかかる。
また、老後資産の形成のために自助努力が必要であるという根拠には、審議会の報告書があった方がよい。
今回の金融庁の報告書は、ｉＤｅＣｏの必要性をアピールするために好都合と思われたが、存在しないことにされてしまった。

報告書も提言も政府に届いていないので、議論を開始するきっかけがない。
独自に議論を開始しても、年金だけではたりないとか、自助努力を強調してしまうと、これまた国民の反発が予想されて、なかなか言い出せない。

人間というものは、なかなか理性的には行動できない存在である。
老後のために備える必要性は理解しても、「金持ちの政治家に言われたくない」だとか、「給料を上げてから保険料を集めろ」などという反発の意識に支配されてしまうのだ。

ｉＤｅＣｏの制度改正が１年遅れて影響を受ける人のことも考えてほしいものだ。

ｉＤｅＣｏの案内資料だと老後資金は約２５００万円足りない

金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」が６月３日に公表した報告書が話題となっている。
読んでみると、主旨は、長期分散投資を行って高齢化社会に対応しようということだ。

ところが、老後資金が２０００万円足りないという例示が、年金制度が安心できないという話に変わり、大騒ぎになっている。
報告書を受け取らないだとか、撤回しろだとか、選挙前に余計なことをするなだとか、やはり多くの人間は理性的な判断ができないことを証明してしまった。

公的年金だけで生活できるなどと、誰が確約したのだろうか。
厚生年金の場合、経済状況などが前提通りに推移しても、現役世代の約５０％しかもらえない。
年金制度を１００年後も存続させるためには、最大で５０％の給付しかできないということだ。

そのため、確定拠出年金（ｉＤｅＣｏ）が導入された２００１年のときにも、老後資金が足りないから、長期分散投資で防衛しようという話だった。

ｉＤｅＣｏの公式サイトでも、老後の生活費が足りないことが例示されている（下にもスクリーンショットを示した）。
www.ideco-koushiki.jp/guide/

金融審議会の報告書では、左側に示した高齢夫婦無職世帯が例示されており、毎月５．５万円足りないというデータが共通して用いられている。
どこでも使っているデータなのに、自民党は、ｉＤｅＣｏ公式サイトの閉鎖や書き換えは要求していないようだ。

ｉＤｅＣｏの案内では、それに加えて、右側に示した高齢単身無職世帯の収支例も提示してある。
単身世帯なので、もらえる年金は一人分で、支出も一人分ということで、金額は少な目になるが、足りないということは同じだ。

 

ｉＤｅＣｏ公式サイトだけではなく、金融機関の説明サイトでも、同様に毎月の不足額が提示されている。

そして資料請求をすると、届いた案内資料には、例えば、カブドットコム証券では、「８５歳までに約２４９６万円が不足する」と書いてある。

この場合、６０歳で退職すると想定しており、年金受給開始の６５歳まで公的年金がゼロだ。
無職だとすると、その５年間の不足額が約１５６０万円と多額になる。
まあ、不安にさせてｉＤｅＣｏを始めさせようということなのかもしれないが、このような資料は改善を求めないのか。

例示された金額ではなく、自分に合った前提を用いて、ライフプランを長期的視点で考えようということに誘導してほしい。

今回の話題でも、日本は問題先送り国家ということを再認識することになった。

くだらない議論には参加せずに、自分の資産を地道に積み立てて、さらにはダウン症の姉の年金・保険、そして実家の不動産の管理に集中しよう。

金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」が、「高齢社会における資産形成・管理」という報告書を発表した。報告書などのダウンロードは、金融庁の次のサイトから。www.fsa.go.jp/singi/singi_kinyu/tosin/20190603.html年金の専門家ではないメンバーがまとめた報告書であるが、一般的なモデル世帯で老後資金が２０００万円足りないということが強調されて騒ぎとなっている。公的年金だけでは足りないということは、以前か...
年金では足りないなら死ぬまで働くのか

初めて胃カメラで検査した

会社員なので法定の健康診断を受けた。
医薬メーカーで勤務していたときとは検査項目が少ないので、追加で検査を希望するときは自己負担となる。

昨年、バリウムを飲む胃部Ｘ線検査をやめて、内視鏡検査を希望したが、予約が埋まっていたので省略した。
今年は、健診日を１週間延ばして、内視鏡検査を受けることにした。
自己負担額は４０００円。

バリウム造影剤を飲んだのは、一番最近が２年前で、その前は２００９年であった。
その間、内視鏡検査をしようと思ったが、病院を探すのも面倒で、自己負担になることもあり、実現していなかった。

健診車での胸部Ｘ線撮影では、体が大きいということで、少しずつずらしながら３枚撮影していた。
Ｘ線の出力を８０％くらいに下げたと説明を受けたが、普通の人の２倍以上浴びているので、胃部Ｘ線検査は省略した。

大病はしていないものの、１０年間で２回しか胃部Ｘ線検査をしていないのも、あまりにも手抜きになってしまうから、今回は内視鏡検査で詳細に見ることにした。

内視鏡検査の利点は、胃部Ｘ線検査では見えにくい咽頭から食道、そして十二指腸が検査できることだ。
また、今回は、直径３ミリメートル程度の良性ポリープが１個と、胃に近い食道に小さなびらんが見られた。
他はなんともないので、来年も内視鏡検査で経過を確認することになる。

のどを通る時に少々苦しいが、我慢できる程度なので、来年も自己負担で検査してもらおう。

続きを読む