日本生命の担当者が予告なしに昨日変わっていた

(最終チェック・修正日 2017年04月28日)

以前の勤務先には、生命保険会社4社から
営業員が来ていた。
そのうち、住友生命で医療保険と個人年金、日本生命で個人年金に加入した。
日本生命ではついでに、あいおいニッセイ同和損保の所得補償保険の仲介をしてもらった。

翻訳業で独立した後に、保障範囲や金額などについて見直しをしたものの、契約している保険・年金の種類は変えなかった。

横浜市に転居してからも、住友生命の営業員は、毎年の契約内容の確認のために連絡をしてくれた。
しかし、日本生命は、新年度になってからも連絡してくれる約束だったのに、3か月待っても何もなかった。

翻訳業として独立してから1か月ほどして、横浜の法人担当の営業員から電話があった。
医薬メーカー子会社が解散した後に、3か月だけ派遣社員として働いた化学メーカーの担当者だという。
日本生命の契約者専用のサイトで、勤務先として派遣先を登録したまま、私が削除を忘れていたので、法人担当部署から、契約内容の確認作業のために連絡が来たのだ。

法人担当だが、個人の契約者も対応できるとのことなので、保険と年金の見直しをしてもらった。
新商品も含めていろいろと提案してもらったのだが、どうも魅力的な印象が持てなかったので、住友生命から乗り換えることはしなかった。
代わりに、所得補償保険の更新が近かったので、補償金額の変更と、年払いへの変更をしてもらった。

その後は、12月に個人年金の年払い掛金を払うだけなので、特に連絡は必要ないことを伝えた。
すると本当に、一回も連絡がなかった。

日曜日に英日特許翻訳を納品後、日程的に少し余裕があるので、別の翻訳もしながら、ねんきん定期便の確認など、家計のチェックを始めた。
明日26日は、ANAマイレージクラブのキャンペーンで、100マイルで受けられるマネープラン診断を利用する予定だ。

70~75歳まで翻訳を続けて90歳で死ぬ、という前提でシミュレーションしてもらう予定。

相談では保険などの契約状況も参考にするため、日本生命のサイトにログインして確認した。
すると、日本生命から受け取るときの銀行口座が三菱東京UFJ銀行のままであった。
この口座は、現在では翻訳業の事業用としているため、個人的な利用はしない方針だ。

ということで、問い合わせフォームから、登録銀行口座の変更をしたいと連絡した。
本日、コールセンターから確認の電話があり、変更用の書類を郵送するとのことだ。

他に問い合わせはないかどうか聞かれたため、現在の担当者は誰なのかを確認したもらった。
すると、いつの間にか、別の支店の営業員に変わっていた。

昨年、連絡してきた法人担当の営業員ではなく、住んでいる地域を担当する支店の営業員になっていた。
コールセンターでは、変わった理由も、時期もわからないとのことなので、支店に連絡してもらった。

すると、10分ほどして、その新しい担当者から電話があった。
何と、昨日24日付けで会社から、私の担当者になるという通知が出たばかりで、まだ情報の引継ぎが始まっていないそうだ。
前任者から担当が変わった理由も不明なので、これから確認するという。

困ったのは、新しい担当者は、あいおいニッセイ同和損保の損害保険を扱う資格がないため、見直しや更新のために、別の営業員に頼まなければならないことだ。

とりあえず、社内での業務引き継ぎを進めてもらって、今月中に一度面談して、私のライフプランについて理解してもらう予定だ。
だいぶ先になるものの、60歳のときに個人型確定拠出年金(iDeCo)の拠出が終了し、約700万円になる計画にしている。
65歳まで受け取りを先送りしてもよいが、一時金で受け取って、個人年金で再投資して、75歳から受け取ることにするかもしれない。

どうも日本生命とは相性が悪いのかもしれないが、老後のライフプランもあるので、大手らしい対応を期待して契約を続けてみよう。

追記(4月28日):
調べてもらったところ、担当者の変更は、会社のシステムで自動的に行われたそうだ。

昨年秋の所得補償保険の契約後、担当者が私に接触しなかったため、対応記録の空白期間が半年程度続いた。
実際には、半年も経過する前に、契約者の状況を記録するようにアラートが表示されるそうだが、担当者が対応を忘れてしまうと、担当者が不明という扱いになるようだ。

そして期限が過ぎて、年に1度の契約内容確認を行うために、住所地を担当する支店の営業員が、新たな担当者として自動的に選択されたそうだ。

相談したところ、元の担当者のままで継続できるとのことだった。
6月の住民税の支払額が決まってから、個人年金の減額を検討する予定である。

会社員のときは、個人型確定拠出年金の拠出額の上限が月2万3千円だったため、60歳時点で足りない分を、住友生命と日本生命の個人年金保険で補う計画だった。

しかし、個人事業主となった今では、拠出額の上限は月6万8千円で、更に小規模企業共済は月7万円まで拠出できる。
いずれも全額が所得控除に使えるので、民間の個人年金よりも優先順位は高い。

ただ、中途解約すると元本割れするので、契約年金額を減額して、月1万円でもいいから個人型確定拠出年金に拠出することにしようと思う。

テーマ : 生命保険・損害保険
ジャンル : 株式・投資・マネー

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Author:MarburgChemie
製薬メーカー子会社の解散後、民間企業研究所で派遣社員として勤務していましたが、化学と語学の両方の能力を活かすために専業翻訳者となりました。

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